バイクの2035年問題とは

環境に対する取り組みがすさまじい速度で変わっていく昨今ですが、その変化に色々と直撃してしまいバイカー達をひやひやさせているのが「2035年問題」です。
この「2035年問題」を簡単に説明すると「東京都小池都知事が掲げた脱炭素社会の実現の取り組みの一つで、2035年までに東京都内で新車発売される2輪車すべてを非ガソリン化する」といった内容になります。
つまり、今までのようなバイクは東京都で新車として発売するのはほとんど不可能になるということです。

このお話はバイク業界のみにとどまらず、乗用車にも別に用意してあり2030年までに新車発売は非ガソリン車にする目標が掲げられたのです。
都内在住でバイク好きな方が、今までのようなガソリンエンジンのバイクを入手するには中古のバイクに限定されてしまいます。

EVバイクの開発に力を入れる国内メーカー

国内のバイクメーカーでEVの分野において力を入れているのはやはりカワサキとヤマハでしょう。
カワサキは世界のカーボンニュートラルへの転換に乗る形で2035年に先進国向けの新規主要モデルを電動車に切り替えると発言しています。
そしてヤマハは電気オンリーのバイクの比率を2035年までに20％、2050年までに90％にまで引き上げると発言しています。

この2社はカーボンニュートラル社会実現のために積極的に動き出していますし、ホンダの動きも注目されています。
ホンダは2輪車の具体的な電動化計画は打ち出していませんが、スクーターやビジネスバイクでの電動化が進んでいるため電気バイク業界への本格参入は時間の問題でしょう。

国内のパーツメーカーにも影響が

国内のバイクメーカーが電動化の道をたどることになると、それらのバイク向けに発売されていたバイク用品やパーツメーカーにも大きな影響が出てしまいます。
たとえば、電動バイクは排気ガスが出ないのでマフラーなどの一部パーツがなくカスタムパーツが不要になります。
電動化による構造の簡素化は関連業者に対しての影響も大きいのです。

国内のパーツメーカーも電動化の流れによって変わらざるを得ない状況に次第に追い込まれて言ってしまうので、その流れに上手く乗ることが出来なかったバイク用品店には深刻なダメージに繋がる恐れもあります。

クラシックバイクの価格がどんどん上がっている

このような動きによってどうなるのかは多くの方が予想できるでしょう。
今のクラッシックバイクの高価買取状況はほんの序章に過ぎないかもしれません。
参考：バイク買取のバイクワン

新車ラインナップから消えるとそれだけ希少価値が上昇し、バイクによってはプレミア価格になってしまうこともあるでしょう。
その一方で若者の単車離れや関心の薄さを覆すための取り組みや、今後の単車業界の動きに注目したいところです。